毎月分配型投資信託 要注意!危険な落とし穴

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投資信託には分配金を定期的に支払う“分配型“や、分配金を再度投資資金にまわす“再投資型“などがあります。

今回は分配型の中でも人気のある毎月分配型についてメリット・デメリットを説明しますので参考にしてください。

これを知っていないと多額の損失を被る可能性もあるので要注意です。

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毎月分配型投資信託とは

分配型投資信託とは特定の日に決算が行われ、その度に投資家に分配金が支払われる投資信託を言います。

分配金は年に数回支払われることが一般的で分配金を受け取らずに再投資にまわすことが可能な投資信託も増えてきています。

その中で、毎月分配型投資信託では毎月の分配金が決まって支払われることから、毎月お小遣い感覚で受け取りたい投資家に根強い人気があります。

しかし、どのような仕組みで毎月定額の分配金を受け取っているのかを知っておくことが非常に重要となります。

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メリットとデメリット

毎月分配型のメリットは1つだけです。

分配金が毎月必ず支払われるため、月々の予算などの計算が立てやすく生活に余裕が生まれます。毎月不労所得を得ているというゆとりや安心に繋がるでしょう。

しかし、デメリットに気付いてない投資家がほとんどではないかと思われます。最大のデメリットは投資の最大の恩恵である複利の効果を完全に消してしまうということです。

投資信託とは複利の効果を使い長期的に運用していくのに強い商品です。しかし、毎月分配型は発生した利益を再投資ではなく分配に回してしまうため、最大の味方である複利効果を得ることができません。

複利の力とは

かの天才アインシュタインが“人類最大の発明“、“宇宙で最も偉大な力“と呼んだものこそが“複利“です。

複利とは元本だけでなく、利子が利子を生むという考え方であり、投資において最大の味方となります。

いわゆるお金持ちと呼ばれる人で複利を味方につけていない人は誰1人いません。

例えば、100万円の元本を年利5%で運用した場合
  1. 1年後には利子5%である5万円が加わり105万円となる。
  2. 翌年には105万円の5%である5.25万円が利子となり110.25万円。
  3. その翌年にはさらに利子が増え115.76万円と増えていきます。

複利の魅力は時間が経過すればするほど威力が増すということです。

過去に幼少期から複利の力を利用した運用例をまとめた記事を投稿しているので参考にしてみてください。

72の法則

“72の法則“とは、複利で運用して資産を倍にするために必要な年数を計算するための法則です。

いくらでも構わないのですが、例えば元本300万円を倍の600万円にするのにかかる年数を計算すると、

  • 1%で運用した場合;72÷1=72年
  • 3%で運用した場合;72÷3=24年
  • 6%で運用した場合;72÷6=12年
  • 9%で運用した場合;72÷9=8年

毎年同じ運用パフォーマンスとなるわけではありませんが、平均として資産を2倍に要する年数はこのように計算する事ができます。

元本の取り崩しによるデメリット

毎月分配型のもう一つのデメリットが元本の取り崩しです。

毎月分配することが決められた以上、その商品は分配をしなければなりません。

投資環境は毎月一定ではなく、暴落などの景気動向により運用実績が悪くなる月も当然あります。しかし、分配することが義務になるため、分配金を元本から切り崩すことになるのです。

分配金には普通分配金と特別分配金の2種類があります。普通分配金は余剰利益分を分配するので何も問題はないのですが、特別分配金は元本の一部であることから元々の元本を削られることになります。

退職金などまとまった資金を毎月分配型にしている投資家などは定期預金を切り崩しているのとさほど変わりがないということを承知していなければなりません。

投資元本を増やすというよりも切り崩して分配金を受け取っている感覚が近いです。いや、それ以上に元本が目減りしている可能性の方が高いでしょう。

まとめ

それでも毎月分配型投資信託を選びたい場合は、毎月の分配金よりも毎月の収益が高い商品を選ぶ以外選択はありません。

分配金よりも収益が高ければ、その収益の範囲で分配されるので問題はありませんが、それを上回り続けるような商品を見つけることはテンバガー銘柄を見つけるよりも難しいのではないでしょうか?

よって、長期運用目的で毎月分配型の投資信託への投資はお勧めしません。

投資する年代、目的により投資商品や投資方法が異なりますが、必ずどのような目的で投資をするか!を決めて投資をしなければ道を踏み間違える可能性が高くなります。

金融機関窓口やセールスマンがおすすめする毎月分配型には十分お気をつけください。

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